これで真実味を帯びてきた
以前にも書きました橋下弁護士による情報。
橋下弁護士自身が信頼できる人物かどうかは別にして、信頼できる筋からの情報として彼はテレビでペロンと言っておりました。
既に楽天は３０パーセント超えの株式を保有している。
ただ名義はまだ買い集めさせた関係各社の名義になっている。
つまりこの情報が本当だとすれば楽天は１００％絶対にTOBをかけてきます。
TOBをかけてこなければ３０パーセント超えの株式の名義を自社に移せないからです。
昨日報道されたロイターから配信された楽天副社長、敵対的買収に主力行が融資しないとの一部報道を否定 というニュースがその橋下情報の真実味を俄然後押しします。
なぜなら主力行が融資しないのに、TOBでどうして３０パーセント超えの株式を取得することができるんだと楽天自体が窮地に立たされるからです。
TOBをかける → 株価は一時的に上昇 → その後世間から認知を受けることができず暴落
シナリオとしてはこんなところでしょうか？
